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日本株投資戦略

注目株と2021年の相場見通しゴールドマンサックスが日本株上昇予想

ゴールドマン・サックスレポート相場見通し

金利の上昇自体は問題ではなく上昇スピードが焦点と指摘、金利上昇局面での日本株リターンは良好となる傾向があり、実質金利の上昇に対する耐性も他国株式市場に比べて高いことから足元の金利環境は日本株にとって支援的と解説。

外国為替市場では円安進行も日本企業業績へのさらなる追い風と位置づけ、ゴールドマンサックスは株式市場の強気スタンスを維持、日本株上昇は続くと予想。TOPIX目標を、3か月後が1800ポイントから2100ポイント、半年後は1875ポイントから2125ポイント、1年後を1940ポイントから2150ポイントに引き上げています。

ゴールドマン・サックス証券2021年の見通しと出遅れ銘柄48リスト

SMBC日興証券4月のターゲットリスト

債券市場・株式市場見通しでは、米金利は相場が本格調整するか否かの分水嶺と指摘。金利上昇によって株式上昇トレンド自体が崩れる可能性は低いと判断して、相場調整は市場内の事件、マクロが腰折れするほどの金利水準ではないと解説。

日本企業の業績改善が米国企業に3ヵ月遅れ、物色も3ヵ月遅れで米国株をトレースしている点に着目して、バリュー株やシクリカル銘柄は目先一服も、4月後半から始まる本決算発表前後から再び騰勢が強まる可能性があると予想。

4月のターゲットリストには、三井化学(4183)、東芝(6502)、ホンダ(7267)、三井物産(8031)、SBIホールディングス(8473)、三菱地所(8802)、リログループ(8876)、NTTデータ(9613)を新規採用しています。

SMBC日興ストラテジーマンスリー2021年見通しとターゲットリスト

大豆、コーン、小麦、パーム油市況上昇

野村證券食品セクターのアナリストレポートでは、大豆、コーン、小麦、パーム油市況が上昇しているも、これらを除けば原材料高は深刻ではなく、日本で値上げは限定的と指摘。2013年~2015年に見られたような食品インフレに起因した食品セクター全体のバリュエーション上昇には、更なる円安(=輸入原料価格が一様に上がる)が必要と解説。

個別企業では、ミャンマー事業の不透明感が株価に織り込まれ、国内酒類・ヘルスサイエンスの中期成長性が株価上昇につながりやすいキリンホールディングス(2503)、コロナ禍で抑制された営業活動が正常化し安定成長に回帰するヤクルト本社(2267)、2022年3月期以降も過去最高の事業利益が見込まれる味の素(2802)、コロナ前の2020年3月期より高い営業利益が続く東洋水産(2875)と日清食品(2897)を推奨しています。

モルガンスタンレーは日本製鉄をトップピック推奨

モルガンスタンレー証券がリリースした鉄鋼セクターアナリストレポートでは、国内鋼材・在庫出荷サイクルは底打ちから回復局面と指摘。海外は中国唐山地区の鉄鋼生産減産により、東南アジアの鋼材需給はタイトになるとみて輸出環境も良化すると解説。

日本高炉へのインプリケーションはポジティブとみて、鉄鋼業界投資判断「アトラクティブ」を継続。個別銘柄では、日本製鉄(5401)のトップピック推奨を継続しています。


Go To トラベル国内旅行ゴールデンウィーク

GO TO トラベル

野村證券食品セクター製菓のレポートでは、「Go To トラベル」の再開時期は不明も、早ければゴールデンウィーク明けから長引くコロナ禍で鬱積した国内旅行ニーズが一気に顕在化する可能性があると指摘。

旅行需要の先食いとも言えるため同需要の継続的拡大に対しては慎重に見るものの、製菓メーカーは4月~6月期または7月~9月期に旅行需要に紐づいた商品の売上回復により、増益率が一時的に高まる可能性があると解説。

旅行需要に紐づいた商品として、土産商品や百貨店で売られる商品に着目し、主要駅やレジャー施設などの自動販売機で主に売られているセブンティーンアイスやポッキーやプリッツを中心とした土産物商品を手掛ける江崎グリコ(2206)の買い推奨を継続しています。

令和3年地価公示-大都市圏不動産価格下落

国土交通省地価公示 令和3年

SMBC日興証券がリリースした不動産・住宅セクターのレポートでは、令和3年地価公示公表を受けコロナ影響により6年ぶりに下落、住宅地より商業地、地方より大都市圏の地価への影響が大きいと指摘。

2020年前半は不動産価格下落も、後半は落ち着きを取り戻し横ばい圏で推移しているとみて、コロナ影響鎮静化に伴い徐々に経済活動が再開すれば、低金利環境もサポートに地価は緩やかな回復基調に転じると解説。

2~3年間の中長期的な視点では、コロナ終息によりインバウンド需要などが本格的に回復、大都市エリアにおける商業地の地価を中心に上昇ペースは加速に向かうと予想しています。

参考 国土交通省地価公示・都道府県地価調査

地銀業界再編が後退、業界投資判断「中立」継続

ふくおかフィナンシャルグループ企業一覧

SMBC日興証券が作成した地銀セクターのアナリストレポートでは独自のプラス材料には欠けるも、マイナス材料も後退していると指摘。地方銀行再編機運は後退、新型コロナウイルス禍を踏まえた抜本的経費削減も進んでいない中、日銀はマイナス金利深掘りの可能性を排除しないものの、与信費用急増の可能性が後退して業績は安定、FRBが米銀に自社株取得再開を容認したことで自社株取得再開の可能性が開けてきたと解説。

株価バリュエーションも概ね妥当、今循環物色の受け皿として機能しうると考え、業種格付け「中立」を継続。個別銘柄では、ふくおかフィナンシャルグループ(8354)のレーティング「1」を継続しています。

参考 ふくおかフィナンシャルグループ公式ページ

ドラッグストア業界レポート・新型コロナを契機に門前薬局の経営が悪化

野村證券ドラッグストア業界レポートによると既存店販売の前年ハードルは2月から年末まで高水準が続くも、調剤は特需剥落リスクが小さいことから剤併設型業態の増収率は相対的に高まると指摘。

調剤市場では新型コロナを契機に門前薬局の経営が悪化し、ドラッグストアでは新規患者の獲得と薬剤師確保が加速、業容拡大の好機になっていると解説。個別では、調剤併設加速方針で進捗も順調なツルハホールディングス(3391)を推奨。調剤強化を打ち出しているサンドラッグ(9989)の調剤併設にも注目しています。

調剤薬局

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