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日本株投資戦略

株価チャート分析2021年1月から大きく下落3月に日経平均2万4000円、TOPIX1650ポイント

野村證券-鉄鋼業界予想

鉄鋼セクターのレポートでは、11月下旬に発表された鉄鋼関連の統計は、生産回復、輸出価格上昇、国内鋼材在庫率低下など業界環境の好転を示す内容と指摘。

10月の輸出価格を見る限り、10~12月期の高炉の輸出価格は予想を若干上回る可能性があるとみて、日本製鉄やJFEホールディングスなど高炉の短期業績には追い風と解説。鉄屑価格の上昇が続いているため、普通鋼電炉や特殊鋼電炉には採算悪化につながるやや厳しい状況と受け止めている様子。

個別銘柄では、鋼材価格や鉄屑価格の恩恵を享受でき中期的成長余地もある阪和興業、特殊ステンレスの数量回復で大同特殊鋼を推奨しています。

東海東京証券-12月の日経平均予想

日本株見通しでは、12月は10~11月に続いて米国株が上昇しやすい月のため、日本株の年末ラリー期待も強まっていると指摘。

それでも、新型コロナ感染が拡大するなかワクチンが本格普及する時期、年明けのアメリカ上院決選投票の結果を受けた米国の追加経済対策の規模など不透明な点も多いとして、年明け以降も上昇基調が持続するにはテクニカル的な過熱感に伴う適度なスピード調整が必要と解説。

2020年12月の日経平均株価は上げ一服の可能性もあると予想しています。

NISA or つみたてNISA

大和証券-INPEXとENEOSを推奨銘柄

石油セクターのレポートでは、7月~9月期業績は概ね想定通りも、国内石油製品販売量や原油価格が堅調で各社通期計画の基礎的利益は引き上げ傾向と指摘。

国内石油製品需要の減少傾向を見据え、原油処理能力削減に向けた各社の積極的な取組が長期的な収益確保に不可欠として、コスモエネルギーは脱炭素が追い風、ENEOSは金属が上ブレ要因、出光興産はニソンが懸念材料と解説。個別では、国際石油開発帝石とENEOSホールディングスを推奨しています。

SMBC日興証券-チャート分析

テクニカルでは、過去数年間上昇が続いたグロース株、クオリティ株はいったん頭打ちとなり、短期的な揺り戻しの局面へ移行する公算が大きいと指摘。

景気敏感株の出遅れ株やバリュー株の中でも2018~19年安値を割れずに下値固めを終えて上向き始めた銘柄や、前回の底を割らずに3月安値で下げ止まり反転し始めた銘柄は、反騰が継続する可能性があるとみて、半導体・電機では、最高値を更新している東京エレクトロン・日本電産などはもう一段上昇するといったん頭打ちとなる公算が大きいものの、村田製作所や日立など長らくの停滞から上向き始めた銘柄は上昇が続くと予想。

機械・素材セクターでは、FUJIやCKDが、金融・不動産セクターでは平和不動産や倉庫株、野村ホールディングス、アコムの株価上昇を予想しています。

クレディ・スイス証券-iPhone12関連銘柄

総合電機・半導体セクターのレポートでは、今後はiPhone 12シリーズの実売動向や中国スマホメーカーの生産計画見直しリスクに注目。

スマホ販売が各社の戦略通り進むかどうかでサプライチェーンでの需要の反動減リスクも想定されるとして、半導体各用途での今後の需要動向も今後注視すべきポイントと解説。

強気材料はほぼ出尽くし、2021年に向けて半導体製造装置セクターへの慎重スタンスを継続も、ルネサスエレクトロニクスやアンリツは短期カタリストも残るため、株価下落は押し目買いのチャンスと評価。

総合電機は、長期成長に向けて期待できる材料も確認できないため、投資妙味は低いとコメントしています。SoftBankのスマホ乗り換えで現金即日キャッシュバック

みずほ証券-2021年の日経平均株価予想

売りシグナル株価チャート
テクニカルチャート分析では、12月11日のSQまでは海外投資家の先物買や国内勢の待機資金が多いことが心理的な下支えとなり、押し目買いや裁定買いを誘い上値を試すと指摘。

過熱感や戻り売りをこなしながら上昇するには売買代金が少なくとも2兆5000億円超、概ね3兆円超が必要とみて、SQ後、特に12月18日の米国トリプルウィッチング後は戻り売りや手仕舞い売りが優勢になり下値模索になりやすいと解説。

年内は日経平均株価が2万5000円~2万7500円、TOPIXが1700~1850ポイントのレンジで推移し、年末は日経平均株価2万5500円、TOPIX1750ポイント前後と予想。

2021年1月から3月は大きく下落する状態が目立ち、3月に日経平均2万4000円、TOPIX1650ポイント前後で安値を形成すると分析しています。

東海東京証券-GoToキャンペーン中止の影響

相場見通しでは、GoToキャンペーン見直しや一部地域で短縮営業の要請が行われているなど、COVID-19感染拡大が実体経済に影響を与え始めていると指摘。

11月の日経平均株価が歴史的な上昇となったこともあり、短期的に上値が重くなる可能性は否定できないとしながらも、新型コロナウイルスワクチンの早期実用化期待や上向きの製造業サイクルから、景気改善期待は根強いと下落局面では押し目買いが入ると解説。

足元では海外投資家の買いが鮮明、日本株に対する見直しが進んでいるため、多少の売り圧力をこなしながら日本株は上昇基調を維持すると予想しています。

  

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