メルトレcom

レーティング注目株、マーケット最新情報メール配信

日本株投資戦略

為替見通しトランプ大統領政策が影響、メリルリンチ日本株強気を強調

2017年の日経平均は年末までに2万2000円

【野村】
機械セクターのレポートでは、2017年前半は中国の春節明けの需要が強いため、世界の機械需要にポジティブな見方が広がり、シクリカル・バリュー株が注目されそうと指摘。年後半には2年目となる需要回復が巡航速度に入り、安定成長株が注目されやすいと見て、状況に応じて柔軟にシクリカル・バリュー株と安定成長株の投資ウエイトを変えるような戦略を提案。注目銘柄として、キーエンス、ミスミグループ、ダイキン、コマツ、住友重機、THK等を紹介しています。

【SMBC日興】
商社セクターのレポートでは、米大統領選後の商社株の相対株価パフォーマンスはTOPIX並みの動きのため、第3四半期決算に向けた期待値が十分に織り込まれている印象はないと指摘。短期時間軸では、第3四半期決算で上方修正・増配の可能性がある三井物産に注目し、三菱商事は価格調整後のフロア価格見定めに至っていないことから、会社計画の修正が見送られる可能性もあると判断。その他は会社計画の修正は想定していないため、業種格付け「中立」を継続しています。

参考スタンダードコースではデイトレ投資家向けにレーティング配信




【証券ジャパン】
今週の東京市場はしっかりの展開を予想。トランプ新政権の政策具体化期待や米企業決算好調などを映して底堅い展開を見込み、国内でも業績回復期待が徐々に高まり、輸出関連株を中心に好業績銘柄に物色が向かうと解説。日経平均の上値メドは、25日移動平均線や1月5日高値1万9615円、下値メドは1月18日安値1万8650円や13週移動平均線と予想。今週の参考銘柄として、オークマ、アルプス電気、バンダイナムコを紹介しています。

【野村】
機械セクターのレポートでは、12月の工作機械受注確報値が1年5ヵ月ぶり前年比プラスになった事を受け、機械需要は全体として堅調さを増していると指摘。地域では中国、業種ではFA・半導体が16年春に底を打ち、アジア、日本、米国に波及してきたとの見方で、一般機械へ回復が広がりつつあると解説。米国の新政策や為替などの金融市場の動きに注意しながらも、世界の機械サイクルは2年目に上向きとなることから、2017年の機械株は上昇しやすいと予想しています。

参考ビットコイン(仮想通貨)関連銘柄、投資家が注目する11銘柄リスト
参考日本経済新聞元旦恒例の経営者が選ぶ有望銘柄ランキング
参考日経平均株価予想、2019年~2021年まで長期強気相場が続く見通し
参考銀行株今後の見通し、銀行株を持たざるリスク→状況を見極める局面へ

2017年の注目株は景気敏感株、米国生産企業

【メリルリンチ】
2017年の展望では、金融政策・財政政策による景気下支えや内需回復等を背景に、GDP成長率は2017年1.5%、2018年は1.2%を予想。日本株に対する強気の見方を強調して、日経平均は1万7500円~2万2500円をレンジに、2017年末は2万1000円まで上昇すると解説。セクターでは金融とシクリカルの選好を継続し、ここまで外需系シクリカルに対してアンダーパフォームしてきた「国内景気感応度が高い内需系シクリカル株」が買われると予想しています。

参考岩井コスモ証券アナリストレポート無料入手方法

【東海東京】
トランプ次期大統領の就任演説では、「米国第一」の方針が打ち出される見通しで、積極財政政策などにより米景気拡大が加速するとの見方は維持されると指摘。マーケットで保護主義などの負の側面が意識されたとしても、米国での雇用増加の方針を表明した企業や米国で事業基盤を有している企業に対しては評価が高まりやすいと解説。米国の雇用増に前向きな姿勢を示す主な企業として、トヨタ自動車、ダイキン工業、日本電産、シャープ、ソフトバンクをピックアップしています。

【SMBC日興】
テクニカルでは、2017年の日本株は1年強の踊り場を終えて新たな上昇波動へ移行、日経平均は年末までに2万2000円まで上昇すると予想。外部環境の変化もあるため、上昇を牽引する銘柄の主役交代が強まるとみて、2012~2015年の上昇局面で出遅れたものの、2015~2016年の調整局面で十分な下値固めを終え、久し振りに上昇に勢いが強まり始めたような銘柄に注目。波動構成から年間を通して注目できる銘柄として、五洋建設、いちご、ハウス食品、東レ、荏原、ソニー、TDK、三菱UFJフィナンシャル・グループ、NTTデータ、カプコンを紹介しています。

【三菱UFJモルガン・スタンレー】
ストラテジーでは、日本株がトランプ大統領就任を控え調整している事を受け、大幅に調整する可能性は低いと指摘。主要国の企業景況感が堅調なことや2016年の欧米自動車販売台数が前年を上回ったこと、中国企業景況感が昨年夏から改善基調となっていること、資源国も原油価格上昇に支えられて景気悪化が一巡していることなどから、世界景気回復が続く場合、円高がある程度進んでも業績が大幅に悪化するリスクは低いと解説。日本株は10~12月期決算発表を受けて再び上昇する可能性が高いと予想しています。

参考トランプ相場の第2幕入り、物色は好業績の内需関連、出遅れ株へ
参考トランプ大統領就任でトランプラリーは終焉か?
参考【更新】IPOスケジュール2017年|新規上場会社情報

  

-日本株投資戦略
-, , , , , , , ,