米国株上昇トレンド崩れ日経平均株価急落
【野村】
商社セクターのレポートでは、上期は米中貿易摩擦に対する懸念を背景に非鉄市況が弱含んだものの、石炭や原油市況が高水準で推移したことで、全般的には資源分野が好調に推移したと指摘。各社進捗率は48％～65％と推定、業績や配当の上方修正期待も高いと考え、セクター株価は堅調な推移が続くと解説。上期の利益進捗率は三菱商事や丸紅が高めと予想。投資魅力の高い銘柄として、三菱商事、伊藤忠商事、双日を紹介しています。
【東海東京】
株式見通しでは、米国株はさらに下値を試すリスクがあり、今後のカギを握るのはSOX指数＆原油価格と指摘。一部外国証券の先物の買いポジションが高水準のため売り余力は大きいものの、PKOの効果もあり、TOPIXが1680ポイントに到達すれば投資タイミングになると解説。投資アイデアとして、輸出関連の上方修正に期待し、為替前提が保守的な輸出関連企業として、ディスコ、コマツ、日立建機、三菱電機、日本電産、ファナック、シャープなどを取りあげています。
【JPモルガン】
相場見通しでは、急速な株価調整は、1月下旬～2月上旬にかけての世界的な株価調整局面との類似点が多いと指摘。投資戦略として、バリューのエクスポージャーを増やし、クオリティとグロースのエクスポージャーを減らす戦略が有効とみて、今回の調整期間は1～2週間になると予想。下値メドは日経平均22000円、TOPIX1650ポイントと試算しています。
【東海東京証券】
東海東京証券では、米国長期金利上昇を嫌気して暴落したニューヨーク市場の騰落レシオが80％台まで低下したことで、短期的な自立反発の可能性がありえるが、イールドスプレッドからみると、まだ割高感が残っていると指摘。今年、2月～3月に暴落したときを考えると、大陰線が出現した直後に底入れするパターンは想定しにくく下値リスクが残るが、一目均衡表の雲の上限22500円前後はPER13倍割れとなり再び割安感から打診買いの準備をしていいいかもしれないと解説している。
【大和証券】
米国株大幅安の中で中国関連株が大きく下落、ムニューシン財務長官が中国人民元相場を調査する姿勢などから、米国中間選挙後の米中貿易戦争激化懸念や、米国金利上昇が嫌気された。米国市場は金曜から始まる本格化する企業決算発表で相場が落ち着くことに期待。米国株に比べて日本株は下値が堅い可能性、今月は押し目買い戦略との判断に変化無しと解説。
【野村】
ITサービスセクターのレポートでは、日銀短観で金融中心に18年度のソフトウェア投資計画が上方修正されたことを受け、製造や非製造の投資拡大を背景に需要環境は好調と指摘。世界的貿易摩擦や欧州のハード・ブレグジットなど、マクロ景気の先行き不透明感には留意する必要があるとしながらも、影響が懸念される製造業は戦略的にソフトウェア投資の手を緩めていないため、事業環境の好調さは継続すると解説。短期的にはステムインテグレータを選好し、野村総研、日本ユニシス、SCSK、TISを推奨。7～9月期 2ケタ営業増益が期待できる銘柄として、NTTデータ、オービックビジネス、日本ユニシス、ネットワンを取りあげています。
【みずほ】
商社セクターのレポートでは、収益に対する資源ビジネス割合の大きさ・利益のボラティリティの高さから、長期にわたり低PBRで評価されてきたと指摘。それでも、資源ビジネスでも競争力のある事業は安定的に収益貢献しているとみて、特に三井物産の豪州鉄鉱石事業は強力な下方硬直性を示し、E＆P事業でも競争力の強化が進んでいる中、株式市場の認識とはギャップがあると解説。個別では三井物産をトップピックに、三菱商事と伊藤忠商事も買い推奨しています。
【SMBC日興】
化学・繊維セクターのレポートでは、総合化学は石化事業を中心に、通期計画の上方修正が相次ぐと指摘。電子材料は業績好調も、19年度に向けてモメンタム鈍化が不可避とみて、合繊・ファインは原料高がマージン圧迫、塗料は下振れ懸念が拡大していると解説。業種格付け「中立」と、昭和電工、住友化学、三井化学、三菱ケミカル、SUMCO、日産化学、信越化学、日立化成、東レ、大陽日酸、積水化学、宇部興産の買い推奨を継続しています。
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