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日本株投資戦略

日本株見通しと注目銘柄、中小型株に割安感強まり投資妙味高まる

【JPモルガン証券】
中小型株のレポートでは、世界的景気減速傾向が続いていることや、中小型の割安感が強まっていること、足を引っ張ってきた小売株のアンダーパフォーム一巡が見込まれることから、中小型株の相対パフォーマンスは改善しやすい環境と指摘。目先の決算はネガティブサプライズが多い冴えないとしながらも、潜在的なリスクは本格的バリュー相場の到来とみて、安定成長の中小型株に投資機会があると解説。同証券中小型株チームの訪問企業として、TOYOタイヤ、インテリジェントウェイブ、ファンケル、イリソ電子、ALBERT、PKSHAテクノ、HEROZ、ブライトパス、日本M&Aセンター、カオナビ、オプトラン、ワークマン、沖縄セルラー、住友倉庫を紹介しています。

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【証券ジャパン】
7月中旬以降の東京市場は堅調な展開を予想。決算発表が近付くにつれ企業業績へと関心が移り様子見ムードが広がるものの、その後は先行き景気回復観測が強まり、戻りを試す動きが続くと解説。物色は主力銘柄の出遅れ修正に加え好業績期待銘柄が注目されるとみて、日経平均株価のトレンドは強気転換した可能性が高いと分析。参考銘柄として、ライト工業、ALBERT、タキロンシーアイ、日立造船をピックアップしています。

【東海東京証券】
日本株投資戦略では、過去の傾向から参議院選挙の株式市場への影響は軽微と指摘。企業の業績計画下方修正リスクが高まっているため、当面上値追いとなりづらい可能性はあるものの、電子部品・デバイスの在庫調整が進展しているなどポジティブな材料も見られ、グローバルで中銀がハト派に傾斜していることは今後の世界経済の持ち直しに寄与しそうと解説。10月以降は前年のハードルが下がることもあり、業績に裏付けられたバリュエーション拡大が許容されるとみて、年末に向け強気スタンスを維持。12月末の日経平均は23500円と予想しています。

【クレディスイス証券】
機械セクター(インフラ関連)のレポートでは、マクロ環境が不安定な中、需要と利益創出能力の高いダイキン工業を中長期目線のインフラ関連サブセクターのトップピックとして注目。上方修正が期待できるクボタを短期目線で買い推奨し、マキタは投資負担増と中国集中生産からの脱却が課題、コマツと日立建機は業績踊り場&株価材料不足と解説。選好順位をダイキン工業>クボタ>日立建機>コマツ>マキタの順に設定しています。




【みずほ証券】
株式見通しでは、世界の株式市場は下期の業績下方修正を織り込んでいないと指摘。業績予想が下方修正される時に株式リターンは通常ネガティブ、PER上昇は成長率とインフレ率のバランスが改善する時に持続可能も、現在はそうした状況にないと解説。それでも、日経平均銘柄の中に買われ過ぎ銘柄がなくなったとして、日本製鉄、エーザイ、マツダを「売られ過ぎ」と評価しています。

【TIW】
見通しでは、特筆すべき材料が無い中で米利下げの織り込みが進み、プラス材料が見つけ難くなっていると指摘。金利低下で債券投資が困難になる中、中国の経済減速からコモディティにも投資し難いとして、そろそろ日本株もふるい落とされそうな気配と解説。日経平均妥当レンジを20900~22600円から20700~22400円に引き下げています。

【野村證券】
日本株投資戦略では、日本株の相対的な弱さは政策対応余地の狭さの表れと指摘。金融環境は9月のFOMCまで緩和的、米中通商摩擦にかかわる世界景気のリスクも目先は低下しているとみて、為替は緩やかな円安方向、日本の金融政策は「対話モード」で動かず、10月~12月は米中対立のリスクなど総じて不透明と解説。日本株はファンダメンタルズ悪化がなければ、8月の季節性は押し目買いの好機になると位置付け、輸出株>内需株、シクリカル>ディフェンシブの順に選好しています。

【SMBC日興証券】
食品セクターのレポートでは、カバレッジ18社の1Q営業利益は前年並みを予想。銘柄選別のポイントとして、1Qが業績のボトムや業績好調確認で買い安心感につながる銘柄、1Q増益スタートで、その後も堅調な事業モメンタムが維持できる銘柄、増益確度は高いものの投資家にあまり持たれていない銘柄に着目して、日本水産、不二製油、森永製菓、森永乳業、日本ハム、キッコーマン、味の素、日清食品ホールディングスに注目。業種格付けは「中立」を継続しています。

【ジェフリーズ証券】
化粧品・トイレタリーセクターのレポートでは、4月~6月期決算は営業減益の会社が多いと予想。元安によるインバウンド減速やバイヤー売上の減少リスクにより業界環境が逆風のなか、積極的に買える銘柄をみつけることは難しいと解説。個別では、ファンケルとライオンを買い推奨しています。

【東海東京証券】
見通しでは、景気減速警戒や円高進行などから企業業績に対して慎重な見方が強まっていると指摘。東証1部の売買代金が2兆円を下回る薄商いの日が多くなっている背景には、業績動向を見極めたいとのムードが強まっていることもあげられるとして、アナリストが好評価を付与する銘柄などへの選別姿勢を強める必要があると解説。「アナリストが選んだ注目銘柄」として、大林組、寿スピリッツ、ハウスドゥ、トーモク、堺化学、フューチャー、オリコン、JMC、IRジャパン、月島機械、JVCケンウッド、ローランドDG、フタバ、第一興商、アズワン、センコーHDを紹介しています。

【三菱UFJモルガン・スタンレー証券】
中小型株のレポートでは、今期増収・増益予想で営業利益過去最高更新、今期増配計画、PBR1倍未満などの条件からスクリーニングを実施。「アナリストが紹介する32銘柄」として、極洋、富士PS、サニーサイドアップ、夢真HD、新日本科学、JALUX、ダイワボウ、システム情報、北越コーポ、ウォンテッドリー、四国化成、プロトコーポ、りらいあ、東洋合成、東邦亜鉛、日進工具、和井田製作所、NPC、サトーHD、帝国電機、ソウルドアウト、ウェルビー、日総工産、スノーピーク、フランスベッド、都築電気、ダイビル、京阪神ビルディング、FJネクスト、C&Fロジ、キムラユニティー、シーイーシーを紹介しています。

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