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日本株投資戦略

2018年の株式投資は中小型成長株の業種格付け「強気」継続

2018年の株式投資

【野村證券】
繊維セクターのレポートでは、18年前半の炭素繊維は産業用の需要が弱く、原料高を転嫁しにくい状況と指摘。特に東レの業績・株価にとって重要な炭素繊維事業の営業利益は、18年前半もアクリロニトリルの価格が高水準を持続、ユーロ高で欧州の高級自動車や天然ガス車向け圧力容器などの需要低調が続くと見られるため伸び悩むと考え、東レ株価の大幅上昇は期待しがたいと解説。帝人の課題は20年3月期のフェブリク特許切れ、東洋紡はテレビ向け需要の動向に留意、日清紡は株主還元の強化を注視したいと解説。ポリカーボネートの採算堅調な帝人の短期業績好調を予想しています。

【SMBC日興証券】
中小型株のレポートでは、中小型株セクター指数と連動性の高い景気ウォッチャー調査のモメンタムはポジティブな状況が続いていると指摘。高まる景気実感を追い風に、2018年度以降の業績拡大を視野に入れた投資環境に移行していくことを想定して、中小型成長株の業種格付け「強気」を継続。個別では、ユーザーベースとTKPをトップピック推奨しています。

GMOコイン

【三菱UFJモルガンスタンレー】
2018年の株式見通しでは、米国で30年ぶりの税制改革が実現することを受け、米国で事業を行う日本企業が恩恵を受ける可能性があると指摘。東証1部上場では米国での売上は全体の17.2%を占めることに着目して、米国の景気とインフレの押上げ効果を通じて、円安・ドル高が進む可能性が高まると解説。米国法人税減税の恩恵を受ける可能性のある企業として、積水ハウス、キッコーマン、ユニゾHD、セブン&アイ、大日本住友製薬、トレンドマイクロ、コーセー、ブリヂストン、大和工業、三和HD、NTN、ジェイテクト、THK、日本電産、GSユアサ、サンケン電気、ソニー、アドバンテスト、京セラ、トヨタ自動車、武蔵精密、ホンダ、スバル、小糸製作所、豊田合成、日本精機、TSテック、トプコン、任天堂、ニフコ、NTTデータを紹介しています。

【野村證券】
銀行セクターのレポートでは、業績面からは上期決算に大きなサプライズはなく、本業業績の底入れを確認したと指摘。株価は米金利などマクロ材料次第の展開が続く中、3メガバンクのPBRが足元0.6~0.7倍程度で推移する等、バリュエーション面での割安感は引き続き強いと解説。18年には、内外での規制緩和の方向性、トップライン収益の底入れなど業績の改善、構造改革取組みとその成果などセクター固有の株価材料も徐々に注目されると考え、セクターに対する強気スタンスを継続。個別では、三菱UFJをトップピックに、みずほFG、三井住友FG、三井住友トラストを買い推奨しています。

【三菱UFJモルガンスタンレー】
自動車部品セクターのレポートでは、取り巻く環境は不透明要素が多く市場要因では強気になれないと指摘。長期的には、EV化リスクが払拭し切れない会社が多く、短期でも北米の生産調整で前期比減となりそうなメーカーがあるなど基調は強くないと解説。好調な中国市場も先行きに予断を許さないとみて、このような環境下では、拡販や製品ミックス向上といった個別の成長要素を有する会社以外に強気のスタンスは取り難いと解説。個別では、デンソー、FCC、小糸製作所をトップピックで推奨しています。




  

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