経営者が選ぶ有望銘柄2018年トヨタ自動車が5年連続トップ

日本経済新聞元旦恒例の経営者が選ぶ有望銘柄ランキング

2018年の有望銘柄のトップは5年連続でトヨタ自動車だった、上場企業の経営者が選ぶアンケートを日本経済新聞が毎年元旦の紙面で記事にしている。1位～3位までは2017年と順位が同じ企業がランクイン、トヨタ、信越化学、伊藤忠商事となっている。

企業経営者はIoT関連（あらゆるモノがインターネットとつながる）、車載関連、電気自動車関連（ＥＶ）、フィンテック、ＡＩ技術、生産性向上、東京オリンピック、働き方改革などテーマが有望とされている。

経営者が選ぶ有望銘柄2017年ではランキング圏外だった銘柄は3つあった。パナソニックはテスラ向けの電気自動車へバッテリーを供給、ＴＤＫも車載向け電池を生産、安川電機は生産性向上ＦＡ関連として業績を伸ばしている。

昨年より順位を上げているのが東京エレクトロン32位→12位、コマツ26位→14位、ファナック13位→7位、日本電産11位→7位、大和ハウス工業13位→7位へと躍進している。

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日本経済新聞2018年1月1日付け朝刊より