ジャパンディスプレイ見通し不透明、投資判断「ＳＥＬＬ（売り）」継続

ドイツ証券はＪＤＬ投資判断「売り」

ジャパンディスプレイ株価が冴えないまま推移している、８月３１日にシャープが世界初の家庭用８Ｋテレビを発売すると発表。１０月に中国、１２月に日本国内で８Ｋテレビが発売される。同じ液晶ディスプレイ関連株としても対照的な業績回復が感じられる。

ドイツ証券ではジャパンディスプレイ投資評価を「ＳＥＬＬ（売り）」を継続、目標株価１６０円継続と厳しい見方をしている。９月１日サマリーレポートでは、「予想変更：真価が問われるのは、まだまだこれから」と題名でレポートを発行、成長続ける条件に「ＬＣＤで圧倒的な差別化をはかる」か、「ＯＬＥＤ（（有機ＥＬディスプレイ）で新規受注を獲得する」必要があると指摘。

しかし見通しは不透明で、構造改革費用１７００億円を受け株主資本が大きく毀損する見通し。株価には割高感があるというのがアナリストの判断になっている。

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ＶＲ専用ディスプレイ開発を好感、ジャパンディスプレイ株価が急上昇

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