不動産株取得が注目される可能性
大和証券が作成した不動産セクターレポートでは、当面は２月以降の大幅アンダーパフォーマンス相殺の動きが期待されるものの、賃貸オフィス市況悪化など不動産を取り巻く環境は冴えない状況が続き、短期的に反発を超えた株価上昇は見込み辛いと指摘。
中長期視点からは見直される可能性が高いとみて、下落した株価と保有する不動産価値のギャップが昨年以上に顕著なことから、今後、現物不動産市場の取引が活発に戻れば、再び保有不動産を目的とした不動産株取得が注目される可能性があると解説。
COVID-19 によるリスク顕在化局面でも不動産株の総還元利回りはJ－REIT や現物不動産に遜色ない水準を確保できる見込みで、株主還元フロー回復や将来のEPS成長に沿った増額の可能性を見据えると、利回り投資対象として魅力が大きいと評価。
不動産セクター投資判断「強気」を継続、個別銘柄では、三井不動産、野村不動産ホールディングス、東京建物、平和不動産を買い推奨しています。
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