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日本株投資戦略

2018年見通し日経平均株価は2万5000円と大手証券注目株

株相場見通しは強気・注目は半導体

【野村證券】
半導体製造装置のレポートでは、半導体製造装置市場は17年ぶりに過去ピークを更新すると指摘。2018年も全体で6%成長、2019年は2%成長を予想。個別では、メモリメーカーの設備投資による業績への恩恵が大きいアドバンテスト(6857)、ディスコ(6146)、東京精密(7729)を推奨しています。

【証券ジャパン】
見通しでは、2017年12月中旬以降の東京市場は高値もみ合いを予想。好調な景気や企業業績への期待、円安などが下支えとなるものの、外部環境の不透明感から上値はやや重くなるとみて、割安感のある銘柄の出遅れ修正が続くと解説。日経平均株価の下値メドは11月16日安値2万1972円、上値メドは11月9日高値2万3382円とみて、参考銘柄として、三井化学(4183)、日本製鋼所(5631)、アマダホールディングス(6113)、タムラ製作所(6768)をピックアップしています。

【三菱UFJモルガン】
2018年の株式相場見通しでは、適度な調整を挟みながら上昇相場は継続すると指摘。良好なファンダメンタルズと政策を買う相場を想定して、日経平均は2018年5月に2万5000円で高値を付けるとみて、夏にかけては欧米ファンドの中間決算を前に外国人の利益確定売りやリバランスの動きが顕在化するなど、調整局面入りを想定。日経平均株価は9月安値20000円を見込むものの、年末に向けて反発を予想しています。



【大和証券】
ガラスセクターのレポートでは、ガラス3社(旭硝子(5201)、日本電気硝子(5214)、日本板硝子(5202))の決算は堅調な内容と指摘。各社業績を考える上で重要なのは、ガラス事業以外が増益に寄与している点とみて、旭硝子の化学品事業や日本電気硝子のガラスファイバの堅調な推移はポジティブに評価できると解説。次の成長を見据えて各社とも新たな種蒔きが必要な時期に入りつつあると考え、セクター投資判断を「中立」に設定。個別では、日本板硝子と日本電気硝子のレーティング「2」を継続しています。

【野村證券】
半導体製造装置セクターのレポートでは、2019年3月期も半導体製造装置市場の活況は持続し、殆どの企業が増収増益を達成すると指摘。市場のけん引役となるのはメモリとみて、フラッシュメモリについてはデータセンター向けの需要急増により、少なくとも2018年末まで供給不足は持続すると解説。足元、フラッシュメモリ以上に供給不足になっているのが DRAMで、DRAM向け設備投資は2018年度も大幅に増加、アドバンテスト(6857)や東京エレクトロン(8035)が恩恵を受けると想定。MPUの設備投資も増加するとみて、ニコン(7731)や日立ハイテクノロジー(8036)も恩恵を受けると予想しています。

【UBS証券】
2018年の見通しでは、国内株式は予想PER14.9倍で取引されるなど、外国株式に比べ10%のディスカウントと指摘。国内株式は更なる再評価の可能性があると考え、2018年末のTOPIXターゲットを2100ポイントに設定。トップピック銘柄といて、清水建設(1803)、東レ(3402)、第一三共(4568)、朝日インテック(7747)、ファナック(6954)、東京エレクトロン(8035)、日立製作所(6501)、アルプス電気(6770)、楽天(4755)、スズキ(7269)、ニトリホールディングス(9843)、三井住友フィナンシャルグループ(8316)、オリックス(8591)、三井不動産(8801)、商船三井(9104)、光通信(9435)を紹介しています。




  

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