- 株価チャート分析ドル円見通しと日経平均株価予想
- 日経平均株価2万8000円を下回るチャート分析
- 半導体企業株価ハイテク株の見通し
- 5月の株式相場見通しワクチン接種体制が上昇要因
- ディスコと東京エレクトロンの営業利益は過去最高
- FA関連株の投資判断と業績見通し
- 決算発表ガイダンス失望リスク
- 米国自動車メーカー決算テスラ、フォード、GM
- Ocean Network Express業績計画は控え目予想
- 大手銀行株PBR0.4倍で株価に割安感
- 日経平均株価下落はリスクオン終了し調整拡大へ
- 経済産業省テレワークの実施状況公開サイト開設
- 日経平均テクニカル分析下値目処27000円前後
- SMBC日興証券テクニカル分析レポート
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株価チャート分析ドル円見通しと日経平均株価予想
SMBC日興証券チャートテクニカル分析では、4月以降、長期金利上昇が一服、米国を中心に経済指標や企業業績が一段と拡大しているものの、株価指数は伸び悩むなど好材料への反応が鈍化していると指摘。
昨年来の株式の急騰で実体経済の拡大は相当程度織り込まれているとみて、最高値更新が続いた米国などの主要株価指数が主要なフシを抜けずに頭打ちになると7～8月頃まで調整局面へ移行する公算が大きくなると解説。
日本株は2月からの保ち合いが収斂、3万0130円のフシを上抜いて一段の上昇に向かうか、このまま調整に入るか当面の岐路と想定。米国ナスダック総合指数は1万4490ポイントか1万4950ポイントで中勢天井、ドル円は上昇（円安）基調へ転換したとみるも、当面の反騰は一服、短期的には下値固めの展開を予想しています。
日経平均株価2万8000円を下回るチャート分析
みずほ証券テクニカル分析レポートでは、新型コロナウイルスのワクチン接種進展期待が一定の日本市場の下支えとなるものの、感染者増加が全国に拡大していることが海外投資家の行動を慎重にさせ、下落要因になると指摘。
決算発表は手仕舞い売りのきっかけになるとみて、週末には日経平均29000円、TOPIX1900ポイントを下回り、5月は14日SQを挟み日経平均28000～29500円、TOPIX1800～1950ポイント中心のレンジで乱高下すると解説。
日経平均28000円、TOPIX1800ポイントを下回る場面もあると予想しています。
半導体企業株価ハイテク株の見通し
クレディスイス証券半導体セクターアナリストレポートでは、米テキサスインスツルメンツの1～3月期決算を受け、自社＆ファウンダリメーカーでの生産能力のフル稼働がテクノロジーセクター全般の売上高成長の重しになっている点が再確認できると指摘。
現時点では「全ての用途で堅調な需要が確認できる」と、全半導体メーカーがコメントすることは容易に想像できることから、これ以上のポジティブなカタリストは出づらく、株価バリュエーションがさらに切り上がる状況は想定しづらいと解説。
それでも、今の相場では「ネガティブ材料が顕在化しなければ株価調整局面に入りづらいことも確か」として、日系半導体・SPEセクターの関連株価はボックス圏での推移を想定しています。
5月の株式相場見通しワクチン接種体制が上昇要因
証券ジャパン相場見通しでは、連休明け後の注目材料は引き続きワクチン＆コロナ対応と指摘。接種体制も整って高齢者向けに接種加速が見られ始めれば、投資家の見方も大きく変わるとして、そのタイミングは早ければ今月後半辺りと解説。
変異株の猛威で4都府県の緊急事態宣言もし延長されても、日本株の低バリュエーションから下値は限定的との見方で、参考銘柄としてカネカ、マキタ、BASE、イビデン、新光電工、富士電機、野村総研、アスクルをピックアップしています。
ディスコと東京エレクトロンの営業利益は過去最高
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野村證券アナリストは半導体製造装置セクターレポートで、世界的な半導体不足により半導体メーカーの設備投資意欲は強く、半導体製造装置の需要は旺盛と指摘。
2020年の半導体製造装置市場は過去最高規模を更新、ディスコ、東京エレクトロン、アドバンテストの売上、ディスコと東京エレクトロンの営業利益は過去最高となる中、2022年まで3年連続で装置市場が過去最高規模を更新すると予想。
5月10日以降に決算発表が予定されている企業では、工場のフル稼働が続く東京精密、ファウンドリ向け売上比率が高く洗浄装置で世界シェアトップのスクリーンHDの好業績を期待し、買い推奨を継続しています。
FA関連株の投資判断と業績見通し
三菱UFJモルガン・スタンレー証券機械セクターのレポートでは、4Q営業利益実績はコンセンサスを上回る決算が多かったものの、2022年3月期計画は全社コンセンサスを下回る営業利益計画と指摘。
決算後半戦もコスト要因を中心にガイダンスリスクに注意したいとしながらも、FA（Factory Automation）は鋼材価格や物流費の高騰の影響を受けにくいため、世界経済正常化による需要回復の恩恵を享受しやすいと解説。
個別銘柄では、アマダ、ジェイテクト、CKD、NTN、ファナック、牧野フライス、THK、DMG森精機、ダイキン、クボタ、SMC、竹内製作所の「オーバーウエイト」を継続しています。
決算発表ガイダンス失望リスク
野村證券による日本株見通しは、2020年度4Q実績はコンセンサス予想を上回る企業の数が優勢と指摘。売上高もコンセンサス予想を上回る企業の数が優勢のため、連休前にかけて日本株は下落基調にあったものの、反発局面に入る可能性があると解説。
コンセンサス比での新年度会社予想は例年並み以上で推移していることから、一部で警戒されていた「ガイダンス失望リスク」といった状況にはなっていないとの見解を示しています。
米国自動車メーカー決算テスラ、フォード、GM
クレディスイス証券機械セクターのレポートでは、北米自動車メーカー（テスラ、フォード、GM）1～3月期決算が出そろったことを受け、3社ともにEV化関連投資を行う方針に変更はないと指摘。
ICE車の生産設備を保有していないテスラの設備投資需要は第一四半期と同水準で推移すると予想し、GMは製造設備のリユースも検討も、2021年の設備投資計画に対する第一四半期の進捗率が約9%であることを踏まえると、少なくとも2021年は新規設備への投資が期待できると解説。
北米自動車産業の設備投資拡大はファナックのロボット事業が特に恩恵を享受するとみて、同社株の買い推奨を継続しています。
Ocean Network Express業績計画は控え目予想
三菱UFJモルガン・スタンレー証券アナリストによる海運セクターのレポートでは、大手3社（日本郵船、商船三井、川崎汽船）の決算が出そろったことを受け、各社とも持分法適用会社ONE（Ocean Network Express）の業績計画を保守的に織り込んでいると指摘。
コンテナやドライバルク市況は緩やかに軟化する可能性があるとしながらも、現状の会社計画は最低ラインで、今後の上方修正が株価上昇のドライバーになる可能性があると解説。個別では、日本郵船と商船三井の買い推奨を継続しています。
大手銀行株PBR0.4倍で株価に割安感
野村證券アナリストによる銀行セクターのレポートでは、3メガバンクのPBRは0.4倍台で推移し、引き続きバリュエーション上の割安感が強いと指摘。
2021年3月期第一四半期を底に業績は反転、2022年3月期は与信費用減少、役務利益増加など業績モメンタムの改善が続くと想定し、欧米銀が株主還元を再開する中、邦銀の資本政策も正常化の方向性が期待できると解説。
同証券では主要銀行の投資判断強気スタンスを継続、個別では資本基盤が堅固で業績モメンタムが良好な三井住友フィナンシャルグループと三井住友トラストホールディングスをトップピック推奨しています。
日経平均株価下落はリスクオン終了し調整拡大へ
SMBC日興証券テクニカル分析レポートは、日経平均株価は終値で28405円を割り込むと、短期的に調整拡大へ向かうと指摘。
その場合、6月上旬～7月半ばの時間帯頃まで調整が継続し、まずは27020円、先行き26650円か25540円へ押し戻される可能性があるとの見方で、米国株価指数も足元の上昇で主要な上値のフシに到達、一部の新興国株式は頭打ちとなり調整が拡大し始めていると解説。
今後、各アセットがさらに下落してリスク資産圧縮の動きが強まるようだと、昨年4月以降続いたリスクオンの展開がいったん終了、夏にかけて巻き戻しの動きが強まる可能性があると予想しています。
経済産業省テレワークの実施状況公開サイト開設
クレディ・スイス証券情報通信セクターのレポートでは、経済産業省が企業のテレワークの実施状況を一覧できるウェブサイトを開設との報道を受け、緊急事態宣言下でもリモートワーク環境が整っていないケースが散見され、中堅・中小企業のリモートワーク投資を促す動きになると指摘。
個別企業では、主要都市部に拠点を設ける中堅・中小企業を顧客に持つ大塚商会やトラフィックの増加でネットワークの稼働率向上効果が見込めるインターネットイニシアティブ、社内ネットワークの構築を手掛けるネットワンシステムズ、法人向けモバイル販売増加が見込めるNTTやKDDI、ソフトバンクに「ポジティブな材料」と評価しています。
日経平均テクニカル分析下値目処27000円前後
みずほ証券日経平均株価のチャート分析は、騰落レシオが70％へ接近したことで一旦底入れ局面を迎えつつあると指摘。
2月と3月の高値形成時の振れ幅が1400～1700円だったことから、これをネックラインから差し引き想定される下値メドは27000～27200円になると試算。
昨秋以降の価格帯別売買代金からみた下値メドも27000円前後と位置づけ、「そろそろ売り一巡の展開も想定しておきたい」とコメントしています。
SMBC日興証券テクニカル分析レポート
証券業界の中でもチャート分析専門家・著名人が在籍している同証券テクニカルアナリストは、日経平均は急落で2月高値からの調整が続いていることが確認できたと指摘。
6月7～15日か7月14日頃まで調整が続く可能性があるとの見方で、先行き26650円か25540円へ押し戻される可能性があると解説。
マザーズ指数は足元の下げで軟調展開となっているも、10月高値からの調整は7ヵ月におよび日経平均などより調整は進んでいると評価。
当面の下げは1080～1020ポイントか940ポイントで下げ止まり、調整一巡後は「むしろ日経平均に先行して上向き始める公算が大きい」と予想しています。
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