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日本株投資戦略

日経平均株価テクニカル分析2018年に向けて上昇の勢いが強まる

2018年株式相場見通し日経平均で25200円予想

【SMBC日興証券】
日経平均株価テクニカル分析では、日経平均は9月以降上昇が続き、25年間続いたレンジを抜け出し始めたと指摘。当面の上昇は11月7日でいったんピークアウト、短期的には21640円か20660円への揺り戻しが生じる可能性があると解説。調整一巡後は一段と勢いが強まるとみて、2018年に向けて上昇の勢いが強まると予想しています。

【SMBC日興証券】
非鉄セクターのレポートでは、金属市況上昇や原油価格が期初想定よりも低位に推移したことが増益決算に寄与したと指摘。三井金属の極薄銅箔は、一段の需要の広がり、成長ポテンシャルの大きさを再認識したことがポジティブとみて、三菱マテリアルは、主力の超硬工具の復調は朗報も、短期的に銅鉱山からの配当金が増加しない点がネガティブと解説。住友鉱山は、将来的にはニッケル需要の回復が期待されるも、セロベルデ鉱山の過年度ロイヤリティー支払の発生はネガティブ、DOWAはLEDの底入れ、低濃度PCB筐体処理事業の大型案件など復調の兆しも見られたものの、業績モメンタムは最も低いと評価。業種格付けは「中立」を継続しています。




【東海東京証券】
FA(工場自動化)・ロボット関連のレポートでは、日経平均がスピード調整に転じた中でも、安川電機やオムロンが高値を更新するなど、堅調に推移していると指摘。国内の税優遇による設備投資の増加期待やイベント開催などに加え、世界的な製造業の生産性向上の推進は中長期的な潮流とみて、国内の関連企業は株価上昇トレンドが期待できると解説。注目銘柄としてオークマを取りあげています。

【野村證券】
医薬品卸セクターのレポートでは、販売価格の妥結が進む中で採算悪化を最小限にとどめることができ、物流効率化などコスト削減効果が表れたと指摘。18年度薬価改定等やジェネリック普及を考慮すると、医薬品の売上高の多寡に依存しないビジネスモデルの確立が急務として、既存の経営資源を生かした新規事業が新たな成長ドライバーとなっているメディパルHDに注目しています。

【SMBC日興証券】
不動産セクターのレポートでは、良好なファンダメンタルズにも関わらず株価はTOPIX対比でアンダーパフォーマンスが続き、割安感が強いと指摘。インフレなどのマクロ環境の他に、各社株主還元策などの改善動向に注目し、野村不動産HD の自社株買い、三菱地所の配当性向引き上げなど、株主還元策改善の動きが生じ始めていることに着目。このような動きが波及するのか、一過性のものなのか継続的なものなのかについて今後も注目していく必要があるとみて、個別では、来期以降の株主還元策改善の方向性を示す可能性がある三井不動産に注目。業種格付け「強気」を継続しています。

【東海東京証券】
東海東京証券による株式見通しでは、当面の日経平均株価はボックス圏での展開が見込まれるものの、好業績期待を背景に押し目買い意欲は強いと指摘。来週のウィークリーではFA関連で注目されそうな、三菱電機とCKDをピックアップしています。

【野村證券】
運輸セクターのレポートでは、決算後に対TOPIXで海運がアンダーパフォームに転じ、鉄道と物流を含む陸運株は6月以降からのアンダーパフォームを継続していると指摘。11月は連休もあり、国内の旅行需要も増加しやすいことから好調な旅行需要を取り込むサブセクターとして空運に注目。トラック関連では、運賃の上昇率が加速してきたトランコム、セイノーHD、10月から運賃値上げが本格化したヤマトHDに注目しています。

【ゴールドマンサックス】
2018年の見通しでは、内需主導の経済成長、支援的な財政・金融政策環境、利益成長の持続、需給環境の改善を追い風に、日本株はさらに上昇すると指摘。2013年以来、利益成長のみが株価指数リターンを決定している唯一の先進国市場と位置づけ、今後12ヵ月のTOPIX目標水準を2000ポイント、日経平均で25200円と予想し、現在の株価水準から15%の上値余地を想定。2018年の4大テーマとして、サービス消費、IT関連設備投資、防衛支出、中小型株を取りあげています。

【野村證券】
素材セクターのレポートでは、鉄鋼、非鉄、電線は事前予想を下回る決算が多かったものの、石油精製、総合化学、電子材料は好決算が多かったと指摘。中国の環境規制強化が段ボールやパルプ事業の業績に恩恵を及ぼす可能性が高まっていると考え、紙パルプ業界は国際パルプ市況の上昇も期待でき、業績拡大が進むと解説。サブセクター投資順位は紙パルプを最上位に、電線、石油精製、総合化学、電子材料も投資対象として魅力的と評価しています。

  

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