SMBC日興証券アナリストレポート
調剤薬局業界見通しレポートでは、COVID-19感染拡大で受診抑制が進み、医療機関の経営状況が悪化していると言われている中、薬局は大きく売上を落としていないと指摘。今期業績が厳しくとも、来期以降COVID-19 が一巡し、出店やコストコントロール、調剤以外の事業の成長で収益性を維持することは可能と解説。業種格付け「中立」と日本調剤(3341)の買い推奨を継続しています。
野村證券アナリストレポート
ヘルステック業界のレポートでは、ヘルステックの潮流はオンライン診療だけではなく、医療ビッグデータやAIを活用した診断効率化やPHRサービス開発など不可逆的な広がりを見せていると指摘。
競争優位を確立するための重要な要素として、豊富な医療／ヘルスケアビッグデータを持つことや医師会員基盤に着目して、医師を会員組織化し、専門的なサービスを展開する企業は医療DX関連サービスの浸透を円滑に進めやすいと解説。個別では、ヘルスケアオペレーションのデジタル化、効率化をけん引するエムスリー(2413)をトップピック推奨しています。
みずほ証券アナリストレポート
日経平均株価チャートテクニカル分析では、今週は海外投資家はクリスマス休暇入りの投資家が多く、ヘッジファンドや個人など短期・日計りの投資家の売買が中心で乱高下すると指摘。海外投資家中心に積極的な買い手が不在、どちらかと言えば戻り売りや手仕舞い売りが優勢になるとみて、日経平均2万7000円、TOPIX1800ポイント超の上値は重く、日経平均株価は2万6500円、TOPIXは1750ポイントを下回ると解説。
2021年1月から3月は上昇する場面があるものの、折に触れ下落しやすいとみて、3月に日経平均2万4000円、TOPIX1600ポイント前後で安値を形成、3月末は日経平均2万5000円、TOPIX1650ポイント前後と予想しています。
東海東京証券アナリストレポート
相場見通しでは、金融機関が日銀に預けている当座預金の残高の増加が間接的に株価を押し上げてきたものの、新型コロナウイルス対策に伴う財政・緩和マネーの供給が一巡し、10月以降は残高は伸び悩んでいると指摘。補正予算と資金繰り支援策が迅速に執行されないと、タイムラグを置いて株価に影響する可能性があると解説。
日本株投資アイデアとして、高ROEのPBR1倍割れ銘柄に注目して、トクヤマ(4043)、三菱倉庫(9301)、長谷工コーポレーション(1808)、鹿島建設(1812)、大林組(1802)、野村ホールディングス(8604)、T&Dホールディングス(8795)、丸紅(8002)、横河ブリッジ(5911)、DCMホールディングス(3050)、日本郵船(9101)、清水建設(1803)、アークランドサカモト(9842)、東和薬品(4553)、芙蓉総合リース(8424)、大平洋セメント(5233)、レンゴー(3941)、ハマキョウレックス(9037)、コメリ(8218)をピックアップしています。
SMBC日興証券アナリストレポート
鉄道（JR）セクターのレポートでは、新型コロナウイルス感染症の業績影響は甚大も、株式市場では織り込み済みと指摘。中長期的新幹線需要の回復を前提にすると業績＆株価の向上余地は大きいとしながらも、短期的なカタリストには乏しいと解説。新幹線需要の回復時期・ペースが株価回復に影響するとみて、業種格付け「中立」と、JR東海(9022)の推奨を継続しています。
野村證券アナリストレポート
住宅・不動産セクターのレポートでは、11月の首都圏の新築分譲マンション新規発売戸数が前年同月比15％減、中古マンション成約件数が14％増となったことを受け、新築不振・中古好調と指摘。
大手プレハブメーカーの11月の戸建受注堅調もあり、住宅需要が落ち込み始めたとは言えないとの見方で、新築分譲マンションは2020年10月に多数の新規物件の売り出しがあり、11月は再び在庫販売に業者が注力したと解説。
住宅ローン減税の特例措置の延長などが来年の国会で通過する可能性が高いと見て、住宅需要は市況が大崩れすることなく、緩やかな回復傾向を続けると予想しています。
東海東京証券アナリストレポート
アナリストが各担当業種から今後の注目銘柄を選定。ライト工業(1926)、メンバ―ズ(2130)、ピックルスコーポレーション(2925)、ラクーンホールディングス(3031)、オープンハウス(3288)、ジェイ・エス・ビー(3480)、Ubicomホールディングス(3937)、クレハ(4023)、ミルボン(4919)、黒崎播磨(5352)、ジーテクト(5970)、セラク(6199)、ヒラノテクシード(6245)、リオン(6823)、日本電子(6951)、ニチコン(6996)、グッドパッチ(7351)、ゴールドウイン(8111)、近鉄エクスプレス(9375)をピックアップしています。
野村證券アナリストレポート
海運業界見通しレポートでは、コンテナ船運賃の代表指標SCFIは、アジア北米航路の荷動きが急増したことで、それ以外の航路で荷物を運ぶための空コンテナが11月から不足、運賃の上昇に拍車がかかっていると指摘。
4～6月期以降は海上での自動車輸送回復が進み、中国の鉄鉱石輸入増加でドライバルク市況は比較的堅調、ドライバルク船は各社不採算の船の処分を進め、商船三井(9104)、川崎汽船(9107)は自動車船の削減を進めることで2022年3月期に損益が改善すると予想。
個別銘柄では、日本郵船(9101)と商船三井(9104)は引き続き割安と評価、レーティング買い推奨を継続しています。
SMBC日興証券アナリストレポート
2021年の見通しでは、今回の景気後退は過去のように金融危機やバブル崩壊によって引き起こされたものではないため、景気回復を阻害するバランスシート調整の余地が全くないと指摘。政府の所得移転によって貯蓄率が異例の水準に積み上がり、設備投資に至っては米中対立によって2018年初からペントアップされ続けていると解説。
ワクチンの到来によって行動制約が解除され始めた場合、景気が強く回復する素地が整っているとみて、三つの変革として脱炭素・デジタル化・事業再編に着目。2021年のターゲットリストには、旭化成(3407)、第一三共(4568)、富士フイルム(4901)、コーセー(4922)、住友金属鉱山(5713)、コマツ(6301)、富士電機(6504)、新光電気工業(6967)、武蔵精密工業(7220)、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(7532)を採用しています。
東海東京証券アナリストレポート
株式見通しでは、来週より海外投資家がクリスマス休暇入りすることもあり、日経平均株価・TOPIXなど指数・市場全体で一段の上昇（掉尾の一振）は期待しにくいと指摘。日本株の株価水準が切り上がってきたものの、TOPIX今期予想配当利回りは２％弱と、他の金融商品比で高く、利回り妙味が株価の下支え要因になりそうと解説。
12月本決算の主な好配当利回り銘柄として、JT(2914)、日本カーボン(5302)、GCA(2174)、東洋インキSCホールディングス(4634)、ファンコミュニケーションズ(2461)、日本電気硝子(5214)、ジェイエイシーリクルートメント(2124)、ワールド(3612)、日本エスコン(8892)、CAC Holdings(4725)、国際石油開発帝石(1605)、横浜ゴム(5101)、キヤノン(7751)、DIC(4631)、日清紡ホールディングス(3105)、クラレ(3405)、スター精密(7718)、AGC(5201)、ヒューリック(3003)、アルプス技研(4641)を紹介しています。
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