【モルガンスタンレー証券】
電子材料業界のレポートでは、PC需要不振に伴う半導体材料の停滞、スマホ需要スローダウンやTV需要低迷を背景としたディスプレイ関連材料の伸び鈍化から、業績拡大ピッチは鈍いと指摘。15年度の各社の業績は、コンセンサス予想並みあるいは下回る可能性が高いと考え、カバレッジ8社合計営業利益は15年度で18.1％増益予想から15.4％増益予想に引き下げ。円安進行はプラスファクターとしながらも、上記最終需要が想定を下回りそうなことから、業界投資判断「インライン」を継続。個別では日本ゼオンをトップピック推奨しています。






【クレディスイス証券】
建設・鉄鋼・セメントセクターのレポートでは、建設セクターは、製造業の国内回帰による数量ベースの建設投資増加、技能労働者不足を理由とした受注単価引き上げが株価上昇要因と指摘。セメントセクターでは、セメントの国内販売伸び率がボトムアウト、石炭コスト下落・セメント値上げのマージン改善が実現して、業績改善とともに株価バリュエーションの上昇を予想。鉄鋼セクターでは、建設用鋼材メーカーの株価バリュエーションの割安感が顕著との見方で、ROE改善や資本政策拡充によって株価バリュエーションの上昇を予想。個別では、清水建設、大平洋セメント、大和工業を推奨しています。


【ＵＢＳ証券】
電線セクターのレポートでは、19日、中国当局が光ファイバー用プリフォームへのAD関税適用を決定、古河電工、住友電工、フジクラ、信越化学が名指しされている事を受け、「本ヘッドラインからはネ ガティブな印象を受けるが、各社とも既に対応済みのうえ、AD適用を受けてなお需要が上回る状況が想定されることから影響は軽微」と指摘。各社とも自動車市場減速の懸念を抱えているため、「他事業の動向に不安」とみて、個別では、アルミハーネスへの展開で長期的な成長が期待できる住友電工を買い推奨しています。

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