【ＳＭＢＣ日興証券】
テクニカルでは、日経平均は19737円を割れずに下値固めを終え、20868円を上抜き一段の上昇に向かうのか、19737円を割り込んで値幅を伴った調整が生じるか、短期的な分かれ道と指摘。早期に20868円を上抜くなら、793日サイクルが到来する8月末頃までに一段の上昇に向かう公算が大きくなり、21000円を早期に上抜くなら、大きな調整を交えることがないまま22000円まで上昇波動が拡大する可能性がると見ているものの、高値を抜けずに19737円を割り込むようなら、8月末頃にかけて、ごく短期間で19000円か18500円まで下げが拡大する可能性があると解説。この場合でも、「上昇基調が続くなかでの短期的な揺り戻し」と考え、調整一巡後は22000円まで上昇波動が拡大すると予想しています。


　　　　　
　　　　　

【野村証券】
日本株投資戦略では、中国景気安定化は世界株に中期的にプラスも、日本株はプラスマイナス両面の影響を受けると指摘。プラス面は世界景況感改善への寄与で、欧州景況感への好影響が期待できるものの、日本の輸出には相対的にはネガティブでインバウンドにもマイナスと解説。日本企業の第1四半期決算が終わったことを受けては、年度後半は前年の反動から増益率が支えられるとしながらも、16年度に入ると伸び率の鈍化が懸念されるため、「16年度にかけて増益率の加速が見込まれるセクターが注目に値する」と解説。15年度予想が上方修正され、16年度に向けて増益率が加速するサブセクターとして、自動車部品、ヘルスケア、化粧品・トイレタリー、その他個人向け製造、総合スーパー、コンビニ、企業向けサービス、スーパーゼネコン、不動産を紹介。参考ポートフォリオには、大林組、ＪＦＥ、ミスミグループを新規組み入れ、かわって、フォスター電機、ＩＨＩ、ＪＲ東日本を除外しています。

【ゴールドマンサックス証券】
医薬品セクターのレポートでは、読売新聞が14日、「厚生労働省が保険者機能を評価する制度を導入する方針」と報自たことを受け、「従来からの流れに沿った動きであるものの、施行に向けた動きが具体化してきた印象」と指摘。保険者機能強化が進めば、保険者は被保険者のジェネリック使用促進のために新薬とジェネリックの差額通知等の施策を講じるとの見方で、従来の薬局・医療機関に向けた施策とは異なり患者のジェネリック使用への意識が高まる仕組みが導入されれば、新薬とジェネリックの価格差が大きい品目での切り替えが促進される可能性が高いと予想。利益率の高い高薬価品目での切り替えが促進されれば、沢井製薬などジェネリックメーカーに対し「数量・価格の両面からポジティブ」と解説しています。

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