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ジャパンディスプレイ見通し不透明、投資判断「SELL(売り)」継続

ドイツ証券はJDL投資判断「売り」

ジャパンディスプレイ売上高推移

ジャパンディスプレイ株価が冴えないまま推移している、8月31日にシャープが世界初の家庭用8Kテレビを発売すると発表。10月に中国、12月に日本国内で8Kテレビが発売される。同じ液晶ディスプレイ関連株としても対照的な業績回復が感じられる。

ドイツ証券ではジャパンディスプレイ投資評価を「SELL(売り)」を継続、目標株価160円継続と厳しい見方をしている。9月1日サマリーレポートでは、「予想変更:真価が問われるのは、まだまだこれから」と題名でレポートを発行、成長続ける条件に「LCDで圧倒的な差別化をはかる」か、「OLED((有機ELディスプレイ)で新規受注を獲得する」必要があると指摘。

しかし見通しは不透明で、構造改革費用1700億円を受け株主資本が大きく毀損する見通し。株価には割高感があるというのがアナリストの判断になっている。

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